1 一章 イギリス領北アメリカの発展
1.1 ヨーロッパ人による西半球の探検と征服
1.1.1 ヨーロッパ人による探検のはじまり
1.1.2 コロンブスの「アメリカ発見」
1.1.3 アメリカ大陸のインディアン
1.1.4 スペインの「新世界」征服
1.1.5 スペインの北アメリカへの進出
1.1.6 フランスの植民地
1.1.7 イギリス植民地の背景
1.2 チェサピークおよびびニューイングランドの植民地建設
1.2.1 ジョイント・ストック・カンパニー
1.2.2 ヴァージニア植民地設立の苦難
1.2.3 メリーランド植民地
1.2.4 ピルグリム・ファーザーズの植民
1.2.5 ピューリタン運動の特質
1.2.6 ジョン・ウィンスロップと丘の上の町
1.2.7 コモンウェルスの形成
1.2.8 二人の異端者の追放
1.2.9 他のニューイングランド植民地
1.3 中部の諸植民地とカロライナ植民地の形成
1.3.1 中部植民地の特質とニューヨーク植民地
1.3.2 ニュージャージーの分割
1.3.3 ペンシルヴェニアの「聖なる実験」
1.3.4 カロライナ植民地と領主制の理想
1.4 名誉革命前後の植民地の動揺と変化
1.4.1 ベイコンの反乱
1.4.2 マサチューセッツの名誉革命
1.4.3 ニューヨークとメリーランドの名誉革命
1.4.4 ニューイングランドの魔女騒ぎ
1.4.5 チェサピークおよびカロライナにおける奴隷制社会の成立
1.4.6 大西洋岸地域インディアンの滅亡
1.5 イギリス領北アメリカの経済的発展
1.5.1 著しい人口の増加
1.5.2 ニューイングランドの経済発展
1.5.3 中部植民地の経済発展
1.5.4 チェサピーク地域の植民地
1.5.5 カロライナ植民地
1.5.6 アメリカ植民地相互間の貿易の発展
1.5.7 イギリスの重商主義
1.6 イギリス領北アメリカの成熟
1.6.1 上層階級と政治指導
1.6.2 中流階級と政治参加
1.6.3 白人および黒人の下層階級
1.6.4 「大いなる覚醒」と宗教の多様化
1.6.5 文化施設および文化活動の発達
1.6.6 ブリティッシュ・アメリカ意識の台頭
1.7 国際関係の中のアメリカ
1.7.1 ユトレヒト講和後の新世界
1.7.2 オーストリア継承戦争期のアメリカでの戦争
1.7.3 フレンチ・アンド・インディアン戦争
2 アメリカ革命
2.1 本国と植民地の対立
2.1.1 七年戦争後の新植民地政策
2.1.2 印紙法反対闘争
2.1.3 タウンゼント諸法と反対運動
2.1.4 ボストン茶会事件と本国の強硬な対応
2.1.5 第一次大陸会議の開催と大陸連盟の発足
2.2 戦争の勃発と独立の決断
2.2.1 独立戦争の勃発
2.2.2 旧植民地政府の形骸化と革命政権の形成
2.2.3 臨時連邦政府としての第二次大陸会議
2.2.4 『コモンセンス』の刊行
2.2.5 独立の決断
2.2.6 独立宣言
2.3 共和政府の構成
2.3.1 成文憲法主義の起源
2.3.2 権利章典
2.3.3 三権分立
2.3.4 均衡のとれた政府
2.3.5 連合規約の成立
2.4 戦争と外交の展開
2.4.1 革命指導者層の国際情勢観
2.4.2 フランスとの同盟構想
2.4.3 フランスの対応
2.4.4 戦況と国際情勢の悪化
2.4.5 ヨークタウンの戦いと状況の好転
2.4.6 アメリカに有利な講和条約
2.5 革命と戦争の経済的・社会的影響
2.5.1 戦争の経済的影響
2.5.2 戦後のアメリカ経済
2.5.3 革命に伴う社会的変動
2.5.4 社会的経緯の衰退と政治の変化
2.5.5 黒人の地位とインディアンの立場
2.6 連邦体制の再編
2.6.1 フィラデルフィア会議への道
2.6.2 「統一国家的政府」と「連邦的」政府
2.6.3 合衆国憲法の批准
3 連邦共和国の成立と試練
3.1 連邦政府の創設と第一次政党制
3.1.1 国家建設の時代
3.1.2 連邦政府の始動
3.1.3 連邦政府の国家機構
3.1.4 債務償還問題と首都の決定
3.1.5 ハミルトン体制と対立の発展
3.1.6 フェデラリストのイデオロギー
3.1.7 リパブリカンの対抗と党派対立
3.2 政治の民主化と政党の組織化
3.2.1 ウイスキー反乱と連邦政府の鎮圧
3.2.2 フランス革命の衝撃と外交政策の展開
3.2.3 民主共和協会の結成と政治の民主化
3.2.4 ワシントンの告別演説
3.2.5 政党活動の組織的な発展
3.3 政権交代−継承と変容
3.3.1 対仏関係の緊張激化から緩和へ
3.3.2 大統領選挙でのリパブリカン党の勝利
3.3.3 ジェファーソン政権の発足と展開
3.3.4 フェデラリスト政権からの継承
3.3.5 新しい文明の模索
3.4 セクションの発展と多様性の深まり
3.4.1 ルイジアナ購入と西部への膨張
3.4.2 西部地域の開発
3.4.3 南部のセクションとしての発展
3.4.4 大西洋岸中部の発展と職人の共和主義
3.4.5 組織政党の発展とバーの陰謀
3.5 国際緊張と国内緊張の連動
3.5.1 産業革命の胎動と宗教的改革運動
3.5.2 フェデラリスト党の対抗
3.5.3 一八一二年戦争の勃発とその帰結
4 共和国の発展と領土膨張
4.1 西漸運動と交通革命
4.1.1 西部国境線の確定
4.1.2 インディアンの掃討と公有地政策
4.1.3 交通革命の進展（一）道路・河川交通の改善
4.1.4 交通革命の進展（二）運河建設時代の到来
4.1.5 北部の木綿工業
4.1.6 南部の綿花と西部の農産物
4.2 ナショナリズムとセクショナリズム
4.2.1 リパブリカン党の経済政策
4.2.2 マーシャルと連邦最高裁判所
4.2.3 アメリカ植民協会の創設
4.2.4 モンロー主義の宣言
4.2.5 一八一九年恐慌とミズーリ論争
4.2.6 リパブリカン党の解体
4.3 ジャクソン時代の政争
4.3.1 政治的民主化の達成
4.3.2 「唾棄すべき関税」の成立
4.3.3 南部・西部同盟の破綻と無効宣言条例
4.3.4 銀行戦
4.3.5 ヴァンビューレン派の宗教性と反メーソン党の誕生
4.3.6 インディアンの強制移住
4.3.7 ヴァンビューレンとホイッグ党
4.4 北部改革運動
4.4.1 改革の背景
4.4.2 禁酒運動
4.4.3 教育改革
4.4.4 女権運動
4.4.5 ユートピア共同体の建設
4.4.6 奴隷制廃止運動
4.5 南部奴隷制社会
4.5.1 綿花王国
4.5.2 旧南部白人社会の階級構成
4.5.3 自由黒人と黒人奴隷
4.5.4 奴隷文化と奴隷反乱
4.5.5 南部支配階級の課題（一）少数派擁護論
4.5.6 南部支配階級の課題（二）奴隷制擁護論
4.6 領土膨張と政党再編への道
4.6.1 テキサス併合問題
4.6.2 オレゴン問題
4.6.3 ポーク大統領
4.6.4 メキシコ戦争
4.6.5 北部と西部の経済提携
4.6.6 自由土地党の誕生
5 南北戦争と再建
5.1 南北対立の激化
5.1.1 一八五〇年の妥協
5.1.2 カンザス・ネブラスカ法案
5.1.3 ネイティブイズムの台頭
5.1.4 共和党の成立
5.2 連邦分裂への歩み
5.2.1 流血のカンザス
5.2.2 ドレッド・スコット判決
5.2.3 議会とカンザス問題
5.2.4 リンカーン・ダグラス論争
5.2.5 ジョン・ブラウンの襲撃
5.2.6 一八六〇年の大統領選挙
5.2.7 南部諸州の連邦離脱
5.3 南北戦争
5.3.1 内戦の勃発
5.3.2 ブルランの戦い
5.3.3 西部戦線と東部戦線
5.3.4 戦局の転換
5.3.5 戦争目的の転換
5.3.6 奴隷解放宣言
5.3.7 戦争の終結
5.4 戦時下の南部と北部
5.4.1 南部連合
5.4.2 合衆国の政治と社会
5.4.3 戦費の調達
5.4.4 連邦課税法と国法銀行法
5.5 南北戦争の外交
5.5.1 合衆国内戦期外交の原則
5.5.2 干渉の危機
5.5.3 メキシコ帝国
5.6 再建
5.6.1 リンカーンの一〇パーセント・プラン
5.6.2 ウェイド・デーヴィス法案と解放奴隷局
5.6.3 ジョンソンの再建政策
5.6.4 第三十九議会の共和党議員
5.6.5 議会とジョンソンの対立
5.6.7 憲法修正第十四条
5.6.8 議会による再建
5.6.9 ジョンソン弾劾裁判
5.7 再建下の南部
5.7.1 再建州政府
5.7.2 解放奴隷と南部社会
5.7.3 シェア・クロッピング制度
5.8 再建の終了
5.8.1 ペンドルトン計画
5.8.2 グラント大統領
5.8.3 リベラル・リパブリカン運動
5.8.4 一八七六年選挙
6 産業社会発展期のアメリカ
6.1 最後のフロンティア
6.1.1 時代の概観
6.1.2 鉱山フロンティアの出現
6.1.3 グレートプレーンズ開拓の条件
6.1.4 平原インディアンの敗退
6.1.5 インディアンの白人化政策
6.1.6 牧童たちの王国
6.1.7 農民たちの入植
6.1.8 フロンティアの消滅
6.2 産業発展と大企業の発達
6.2.1 鉄道建設の時代
6.2.2 新産業の発達と大企業家たち
6.2.3 さまざまな発明と技術革新
6.2.4 競争回避の試み
6.2.5 投資銀行家の登場
6.3 「ギルデッド・エージ」の思潮とその批判者
6.3.1 「アメリカン・ドリーム」の体現者たち
6.3.2 社会進化論と自由放任主義
6.3.3 「ギルデッド・エージ」の批判者たち
6.4 都市化の進展と移民の流入
6.4.1 都市の急速な発展
6.4.2 都市の拡大
6.4.3 私企業主導の都市建設
6.4.4 上流階級と都市文化
6.4.5 都市中流階級の家族生活
6.4.6 都市下層民衆としての移民
6.4.7 都市化と宗教の多様化
6.5 「ギルデッド・エージ」の政治
6.5.1 政党対立の虚と実
6.5.2 均衡の政治
6.5.3 官吏任用制度の改革
6.5.4 マグワンプ派閥と一八四四年選挙
6.5.5 「拒否」の政治と関税問題
6.5.6 目立たない対外問題
6.6 労働者と農民の運動
6.6.1 失業労働者の抗議とその弾圧
6.6.2 労働騎士団の盛衰
6.6.3 アメリカ労働総同盟の台頭
6.6.4 産業社会発展期の農業と農民
6.6.5 南部の農民の生活
6.6.6 鉄道運賃規制のための運動
6.6.7 通貨膨張の要求
6.6.8 農民同盟の台頭
6.7 転換期としての一八九〇年代
6.7.1 分裂するアメリカ
6.7.2 人民党運動の挑戦
6.7.3 南部における人民党の衝撃
6.7.4 ホームステッドとプルマンの争議
6.7.5 フリー・シルバー問題と一八九六年の選挙
6.7.6 二〇世紀への展望
7 革新主義改革と対外進出
7.1 世紀転換期のアメリカ社会
7.1.1 大企業体制の出現
7.1.2 大量移民の到来
7.1.3 都市問題
7.1.4 労働問題
7.1.5 農村アメリカ 西部と南部
7.1.6 政党政治の変容
7.1.7 開かれた社会観
7.2 革新主義運動の進展
7.2.1 市政改革
7.2.2 州政改革
7.2.3 暴露ジャーナリズム
7.2.4 社会正義の追求と社会的フェミニズム
7.2.5 社会統制の動き
7.3 全国政治の改革
7.3.1 セオドア・ルーズベルトの登場
7.3.2 「スクェア・ディール」
7.3.3 保守と革新の対立 タフト大統領
7.3.4 一九一二年選挙
7.3.5 「新しい自由」の政治
7.4 世界強国への歩み
7.4.1 帝国主義者の出現
7.4.2 米西戦争
7.4.3 帝国主義論争と門戸開放宣言
7.4.4 「ビッグ・スティック」外交
7.4.5 「ドル外交」
7.4.6 「宣教師外交」
7.5 第一次世界大戦とアメリカ
7.5.1 合衆国の中立と潜水艦戦
7.5.2 新世界秩序の探求
7.5.3 参戦
7.5.4 参戦下のアメリカ
7.5.5 講和会議
7.5.6 国際連盟論争
7.5.7 戦後の社会不安
8 戦間期と第二次世界大戦
8.1 混乱と反動
8.1.1 「赤の恐怖」
8.1.2 第二次ＫＫＫ
8.1.3 移民制限とファンダメンタリズム
8.1.4 正常への復帰
8.2 平和と安定を求めて 共和党の対外政策
8.2.1 二十年代アメリカと世界
8.2.2 高関税政策
8.2.3 非軍事指向
8.2.4 ワシントン会議
8.2.5 相対的安定の構築
8.3 「新時代」の政治と社会
8.3.1 繁栄の時代の政治
8.3.2 共和党の経済政策
8.3.3 マクナリー＝ホーゲン法案の挫折
8.3.4 新しい生活様式
8.3.5 価値観の転換
8.3.6 破天荒の生産と大量消費社会の実態
8.4 大恐慌の到来
8.4.1 恐慌の始まり
8.4.2 大恐慌の軌跡
8.4.3 フーヴァーの恐慌対策
8.5 ニューディールの開始
8.5.1 ローズベルト政権の発足
8.5.2 百日議会
8.5.3 全国産業復興法の成立と百日議会の遺産
8.5.4 復興法体制の展開
8.5.5 ブローカー政治としてのニューディール
8.5.6 不満の拡大
8.5.7 ニューディール外交
8.6 ニューディールの展開
8.6.1 連邦失業者救済事業の展開
8.6.2 シェクター判決
8.6.3 第二の百日間
8.6.4 最高潮
8.6.5 三七年最高裁改組論争と景気後退
8.6.6 保守化への潮流
8.6.7 ニューディールの行き詰まり
8.6.8 不況下の民衆
8.7 第二次世界大戦とアメリカ
8.7.1 全体主義の台頭と中立法
8.7.2 「民主主義の兵器廠」へ
8.7.3 参戦の理念
8.7.4 ヤルタ会談とポツダム会談
8.7.5 戦時動員体制
8.7.6 戦時下の社会
9 パクスアメリカーナの時代
9.1 戦後世界秩序の構築
9.1.1 分水嶺としての第二次世界大戦
9.1.2 ブレトンウッズ体制の成立
9.1.3 貿易自由化政策への転換
9.1.4 国際連合の誕生
9.1.5 原爆独占の誘惑
9.1.6 トルーマン政権と再転換問題
9.1.7 労働攻勢と共和党多数議会の出現
9.2 冷戦の始まり
9.2.1 東欧問題 対ソ不信の始まり
9.2.2 「勢力圏」の相互尊重による平和
9.2.3 対ソ強硬論の台頭
9.2.4 トルーマン・ドクトリンの衝撃
9.2.5 マーシャル・プランとヨーロッパの分裂
9.2.6 忠誠審査令とイデオロギー的不寛容の強まり
9.2.7 国家安全保障法の成立
9.2.8 リベラルの分裂と一九四八年の大統領選挙
9.2.9 ドイツの分裂とＮＡＴＯの成立
9.3 朝鮮戦争とマッカーシズム
9.3.1 アジアの独立革命と合衆国
9.3.2 朝鮮の分断と日本の民主化
9.3.3 中国革命の衝撃
9.3.4 朝鮮戦争の勃発
9.3.5 朝鮮戦争の展開と影響
9.3.6 マッカーシー旋風の始まり
9.3.7 マッカーシーと政党政治
9.3.8 アイゼンハワー政権の成立
9.3.9 アイク政治のジレンマ
9.3.10 マッカーシーの没落
9.3.11 ダレス外交のレトリックと現実
9.3.12 ベトナム介入の始まり
9.4 「豊かな社会」と画一化に抗する人々
9.4.1 繁栄の一九五〇年代
9.4.2 「大衆消費社会」の本格化
9.4.3 テレビ時代の到来と文化の画一化
9.4.4 「豊かな社会」の「見えざる不安」
9.4.5 画一化に抗する人々
9.4.6 たかまる人種差別制度への外圧
9.4.7 最高裁ブラウン判決の衝撃
9.4.8 公民権運動の始まり
9.4.9 米ソ接近の挫折とスエズ戦争
9.4.10 二期目のアイク政権とスプートニク・ショック
9.5 ニュー・フロンティアの夢と現実
9.5.1 一九六〇年の大統領選挙
9.5.2 非ＷＡＳＰ大統領の出現
9.5.3 ケネディ外交と第三世界
9.5.4 キューバ危機と米ソ平和共存への転換
9.5.5 公民権運動の高揚
9.5.6 ワシントン大行進とケネディ暗殺
9.6 ベトナム戦争と「偉大な社会」の挫折
9.6.1 一九六四年公民権法の成立とトンキン湾事件
9.6.2 大統領選挙と一九六五年投票権法
9.6.3 都市暴動とブラック・ナショナリズム
9.6.4 ベトナム介入の泥沼化
9.6.5 ベトナム反戦運動と「カウンター・カルチャー」
9.6.6 ブラック・パワーの衝撃
9.6.7 ベトナム反戦運動の高まりとテト攻勢
9.6.8 一九六八年の大統領選挙
10 現代のアメリカ
10.1 ニクソン政権の内政と外交
10.1.1 ニクソン政権の課題
10.1.2 ニクソン・ドクトリン
10.1.3 ニクソン＝キッシンジャー外交の展開
10.1.4 ニクソノミクスと新経済政策
10.1.5 「南部戦略」と「法と秩序の回復」
10.1.6 一九七二年の選挙
10.2 「帝王的大統領」の失脚とフォード政権
10.2.1 ウォーターゲート事件
10.2.2 「帝王的大統領」の辞職
10.2.3 フォード政権の内政と外交
10.2.4 一九七六年の選挙
10.3 伝統への回帰とカーター政権
10.3.1 カーター政権の内政
10.3.2 人権外交の展開と挫折
10.3.3 対決姿勢とフラストレーション
10.3.4 一九八〇年の選挙
10.4 「強いアメリカ」の再現を目指して
10.4.1 新連邦主義とレーガノミクス
10.4.2 強いアメリカの復活に向けて
10.4.3 緊張緩和の方向へ
10.4.4 一九八八年の選挙
10.5 社会の動きと民衆
10.5.1 保守化傾向と政党再編性
10.5.2 新移民政策と人口の動態
10.5.3 都市問題の深刻化
10.5.4 黒人の地位の問題
10.5.5 その他の少数派の問題
10.5.6 女性運動とＥＲＡ
10.5.7 教育と宗教界の動向
10.6 国際社会の動向とアメリカ
10.6.1 デタント路線の進展
10.6.2 国際収支の逆調とドル不安
10.6.3 対日経済摩擦の増大
10.6.4 自由化と国際投資ポジション
10.6.5 多国籍企業と新国際経済秩序
10.7 「勝者」アメリカの苦悩
10.7.1 「冷戦の終焉」と「新時代」の到来
10.7.2 地域的紛争への介入
10.7.3 深刻な経済状態と社会問題
10.7.4 一九九二年の選挙と民主党政権の登場
『世界各国史 アメリカ 一、二』山川出版社に依拠。
